お客様センターに電話すると、まず自動音声メッセージが流れ、要件に該当する番号を選択し、その後オペレーターにつなぐという方法が今や一般的だ。
オペレーターを待っている間に流れてくるのが「電話保留音」である。誰だって待たされたくはない。そこで間を持たせる為、顧客の気分をやわらげる効果のある曲が流れるのだが、今回Twitterで話題となっていた保留音はひどかった。
英語圏のある銀行のお客様センターに電話した時の音声を録音したものだが、地獄の叫びかよ?ってくらい悪魔的なノイズに満ち溢れていたのだ。
まずは音声注意で聞いてみてほしい。
損害保険ジャパン株式会社(代表取締役社長:西澤 敬二、以下 損保ジャパン)と、NTTコミュニケーションズ株式会社(代表取締役社長:丸岡 亨、以下 NTT Com)は、損保ジャパンの災害時の保険受付において、NTT Comの「ボイスデジタルトランスフォーメーション」※(以下 ボイスDX)を活用した対話型AIによる受付の自動化に関する実証実験を2020年6月26日から開始します。対話型AIを活用して保険受付を完結するのは保険業界で初の取組みとなります。
テレマーケティング業界、ひいてはコールセンターという仕事全体に対する信頼性を揺るがす不正事案が発生しました。「なぜ、不正が発生したのか」「不正を防止するには何をすればいいのか」――これは、当該企業のみならず、コールセンターに関わる人々が全員で考えるべきテーマです。コールセンターの健全な運営と、すべての従事者、あるいは求職者にとって魅力的な職場にするために、改めて「受委託の関係」を見つめ直す機会にすべく、緊急セミナーを開催します。
テレビ会議の機会が増えたが、しゃべりの技術は、オンラインの便利さにまだ追いついていないようだ。私も打ち合わせで、テレビ会議に臨むことが増えて、戸惑いやいらだちを感じることが多い。
個人的に最もうっとうしいと思うのは、発言のかぶり(タイミングの重複)だ。こちらが話そうと思った間合いで、別の人が話し始めたり、同時に2人以上が口を開いたりと、言葉が入り乱れがちだ。かぶりが頻発するようになって、あらためて気づいたのは、人は会話に際して、互いに「間(ま)」を見計らっているということだ。他人の発言を邪魔しないよう、タイミングを見極めて、言葉を発している。しかし・・・
東京電力が家庭向けに販売する電気・ガスの電話勧誘業務を請け負った「りらいあコミュニケーションズ」(東京都渋谷区)が、顧客との会話を録音した音声データを改ざん・捏造(ねつぞう)していたことが、朝日新聞の取材で分かった。不正は、電力自由化で東電から他社に流れた顧客を対象に、44件で確認された。顧客が了承していないのに勝手に契約を切り替えたことなどを隠すのが目的だったという。
朝日新聞は、鹿児島センターが2019年3月~12月に東電EPに提出した、71件の勧誘に関する音声データを入手。分析した結果、44件で編集の前と後のものが確認された。このうち33件は問題となる部分を削除して改ざんし、10件はりらいあ社の社員が顧客になりすまして一から会話を捏造していた。残る1件は、削除した部分に捏造した音声を加えていた。
コールセンターで保留音として頻繁に使用される『そよ風の誘惑』を耳コピしてみました。
元はオリビア・ニュートン=ジョンさんが1975年にリリースしたアメリカのヒット曲です。保留音としてよく使用されているのは、電話システムに付属している音源CDに収録されているからとのこと。その中でアナウンスが入っていない音源が3曲しか無いそうです。
「おつなぎしているので、少々お待ちください」などのアナウンスは、異なるシチュエーションに使えないので、アナウンスの無い曲が選ばれやすいのは当然かもしれません。
わかるひとにはわかるやつです!
今回、この場でお届けするのは普通のコールセンターが次世代のコンタクトセンターに生まれ変わるための「10のレシピ」です。レシピとは主に料理の手順書ですが、その中には美味しい料理にいきつくためのさまざまなエッセンスがちりばめられています。素材選びや分量、食材のカットの仕方、火加減、調味料の加え方、それらの微妙な違いが仕上がりに大きく影響します。次世代コンタクトセンターの構築も、素材の選び方、配合の仕方、手順や手をかけるポイントの違いが成否のカギを握ります。お客様や家族に美味しい料理を味わっていただくのと同じように、センターでお会いするお客様がご満足いただくコミュニケーションを提供する。そのためのレシピです。
1980年代以降、コールセンタービジネスはアウトソーサーの力によって発展、拡大を続けてきました。そのため本来、お客様としっかり向き合わなければならない企業がプロダクトやサービスの構築に目がいってしまい、多く企業が重要な顧客接点をアウトソーサーに「丸投げ」してきました。同様のことはシステム構築においても言えます。さらにアウトソーサーだけでなく、企業内でもCR(カスタマーリレーション)部門に顧客接点のことを任せっぱなしという状態が続いてきました。新型コロナの対応でも、「コールセンターを作って対応に当たらせます!」といった比較的軽い発言が出てくるのもこうした流れの一環のように感じます。ミッションを持った当事者としての企業や行政がお客様や市民としっかり向き合うことが求められているのです。
新時代のコンタクトセンターは、もう一度、お客様と向き合う「インハウスセンター」の構築に力を注がなくてなりません。しかしそのためには3つの条件があります。